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武田薬品がジカ熱ワクチン開発で米国政府の助成先に選定される

(2016.09.13)
リオデジャネイロオリンピックでは感染を恐れて出場辞退が続出するほど社会的な不安を巻き起こしているジカ熱。妊婦が感染した場合の小頭症の危険や、ギラン・バレー症候群との関連性が指摘されています。

感染者は米国を含む60ヵ国以上に広がっており、WHOは2016年2月に「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しました。ジカ熱は今や人類全体にとって脅威となっており、その対策は国を越えた急務となっています。

そうした中で世界各国の研究機関や製薬企業が、ジカ熱の治療薬やワクチンの開発に取り組んでいますが未だ有効な治療薬などは開発されていません。

日本でもジカ熱対策に製薬企業や研究機関が取り組んでいますが、武田薬品工業が米国生物医学先端研究開発局からワクチン開発の助成先として選定。これにより武田薬品は、先ずは1,980万米ドルの助成金を交付され、今後の展開によって助成金は最大3億1200万ドル(約321億円)になる可能性があるとのことです。

こうし官民をあげた取り組みによって一刻も早くジカ熱が克服されることが切望されます。